ネイルサロンについて - 2010年07月01日公開

最近街のあちこちでネイルサロンを目にするようになりました。
特に女性に人気のネイルサロンですが、 人気が高まるにつれて健康被害も拡大しています。

被害の種類については、サロン等で受けた施術による被害に加え、個人で行った施術による被害もあります。
健康被害の事例としては、バクテリアの繁殖で爪が黒くなった、皮膚がやけどした等が挙げられます。

このような被害報告を受け、厚生労働省は「生活衛生関係営業等衛生問題検討会」を計3回開催しており、「ネイルサロンにおける衛生基準ガイドライン案」について検討しています。

ネイルサロンに比較的近い業態であると考えられる美容所を見てみると、開設に係る届出の判断は、施設の実態に応じて各自治体にて行われています。
一方、ネイルアートのみを行う施設については、美容所のように開設届出は必要ありませんが、将来、保健所の立ち入り検査や届出の義務が必要になるかもしれません。

2010年6月現在、日本ではネイルサロンの開業や施術を行うこと自体に法的規制はありません。
そのため、技術の未熟さ、衛生管理の不備などがネイルサロンでの施術における問題点として挙げられます。

また、つけ爪の材料や用具については成分や注意表示に義務づけがないことも問題点の一つです。
つけ爪用接着剤は、瞬間接着剤と同じシアノアクリレート系のものが多く、この接着剤は皮膚に付くと取れなくなったり、化学やけどを起こしたりします。他にも、取り扱いに注意を要する用材は数多く存在します。

注意表示があるものについても、成分表示や具体的な危険に関する表現、文字の大きさは統一されておらず、また、外国からの輸入品も多いため、外国語の表示しかなかったり、日本語表示の際に、成分の詳細が記載されていない場合があります。
そのため、つけ爪の材料や用具について、正しい知識を持たないまま個人で施術を行い、健康被害を受ける例がいくつも報告されています。

「ネイルサロンにおける衛生基準ガイドライン案」には、ネイルサロンごとに衛生管理責任者を定めることや、施設や設備の条件、詳細な消毒方法などが明記されました。これは、消費者が安心してネイルサロンを利用できるようになる第一歩であると言えます。

ガイドライン施行後には、施術者及び開設者が一定水準以上の設備や技術等を確保し、どのネイルサロンも安心して施術が受けられるようになってほしいと思います。
また、施術を受ける私たち消費者側も、安全なネイルサロンやつけ爪の材料・用具等を選ぶ目を養う必要があるのではないでしょうか。

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